起業における失敗確率を下げる20のチェックリスト

これから起業するにあたってチェックしておきたいことは数多くあります。

無事に起業して経営を軌道に乗せるためにも、可能な限り失敗しないようにするために何をすればいいのか知ることが大切です。

それでは、起業における失敗確率を下げる20のチェックリストについてご説明しましょう。

起業における失敗確率を下げる20のチェックリスト

起業における失敗確率を下げる20のチェックリストは、以下の通りです。

1. 経営の原理原則を勉強する
2. マーケティングを勉強する
3. 起業するジャンルの業界を調査する
4. 競合他社を調査する
5. 起業アイデアを出す
6. 起業分野を絞る
7. 許認可や法規制をチェックする
8. 起業資金を貯める
9. 事業コンセプトを考える
10. 顧客ターゲットを選ぶ
11. 商品やサービスを選ぶ
12. 販売方法や提供方法を考える
13. 事業計画書を作成する
14. 設備資金や運転資金を見積もる
15. 資金を調達する
16. 起業するときの組織形態を設計する
17. 起業する場所を決める
18. 集客方法を決める
19. 登記などの事務手続きを進める
20. 税務署に書類を提出する

それでは、起業における失敗確率を下げる20のチェックリストについてご説明しましょう。

1.経営の原理原則を勉強する

経営の原理原則とは、資本主義社会の中で培われた経営の基本です。

京セラやマクドナルドなどをはじめとする大手企業が経営の原理原則を学んで事業拡大に成功しているため、何をすればどんな結果が出るのか学ぶことが大切です。

2.マーケティングを勉強する

起業して経営を軌道に乗せるためには、マーケティングに関する知識が必要不可欠です。

商品やサービスが売れる仕組みを作るための基礎を学ぶことで、顧客のニーズを把握したり、顧客に合わせた商品開発をしたり、プロモーション戦略を立てたりと、起業前にやることはたくさんあります。

3.起業するジャンルの業界を調査する

自分がどんなジャンルで起業するのか決まっているなら、そのジャンルの業界を調査することが大切です。

そのジャンルの市場や市場調査、市場動向と検索することで大体の内容が分かります。

特のそのジャンルが成長する分野なのか、それとも衰退する分野なのかどうかも分かるため、衰退分野を選ばないようにすることが失敗しないポイントです。

4.競合他社を調査する

特定のジャンルを選んだとき、その業界には必ずといっていいほど競合他社が存在します。

競合他社にはないニーズを叶えることは重要ですが、競合他社を調査して何が人気なのか、どんなところが顧客のニーズを満たしているのかなどを調べることが大切です。

ネット上の口コミなどもチェックすると、利用者のリアルな声も分かるので大変参考になります。

5.起業アイデアを出す

これから起業するにあたって重要なのは、どんな些細なことでもいいので起業アイデアを出すことです。

出したアイデアは紙にすべて記録し、発想力がある人と話したり困っている人の声を聞いたり、時代の流れを見たり本を読んだりとさまざまな方法でアイデアの元になる情報を集めます。

また、情報は集めるだけでなく必要に応じて削ったり組み合わせたりして洗練させることも大切です。

6.起業分野を絞る

さまざまなアイデアを出したら、その中から自分がしたいこと、自分にできること、社会のニーズを考えて起業分野を絞りましょう。

企業理念になり得るような自分がしたいことを考え、今までの自分の人生を振り返ってみて自分が持つスキルや技術、資格や人脈資産などをまとめていきます。

そして社会はどんなことを求めているのかを把握することで、ニーズを満たす企業分野が選定できるでしょう。

7.許認可や法規制をチェックする

選んだ事業によっては、国や地方自治体の許認可を得なければならないことがあります。

事前に許認可が必要な業種か確認して、どのくらいの期間があれば取得できるのか、もし取得が難しいようであれば許認可が必要ない別のビジネスモデルに変更する必要性があるでしょう。

同時に法規制も確認して、法律違反にならないようにすることも大切です。

8.起業資金を貯める

次に重要なのは、起業資金を貯めることが大切です。

基本的に自己資金を元手に起業していきますが、どのようにして自己資金を貯めたかどうかが起業資金の貯め方に影響します。

金融機関から融資を受ける場合、一気に調達するのではなく、コツコツと貯めた方が評価される傾向が強いです。

したがって、余裕をもって自己資金を貯めましょう。

9.事業コンセプトを考える

次に事業計画書のベースにもなる事業コンセプトを考えます。

漠然とした事業コンセプトを考えるのではなく、誰に何をどんな方法で売っていくのかイメージしていくことが重要です。

ここを適当に決めていると後で必ず後悔するので、この段階で決めましょう。

10.顧客ターゲットを選ぶ

事前にどんな顧客に対して商品を売っていくのか、ペルソナを設定しましょう。

ペルソナに合わせて顧客ターゲットを選ぶことで、効率良く自社商品やサービスを提供できるようになります。

11.商品やサービスを選ぶ

事業コンセプトを明確にするためにも、どんな商品やサービスを提供していくのかどうかも重要です。

単に売りたいから売るのではなく、社会のニーズを満たす商品やサービスを売り込むことが大切です。

12.販売方法や提供方法を考える

売りたいサービスや商品が決まったら、それをどんな方法で販売したり提供したりするのか考えましょう。

具体的な販売方法や提供方法を決めることで、事業コンセプトも決まりやすくなります。

13.事業計画書を作成する

事業コンセプトが定まったら事業計画書を作成していきます。

事業計画書には具体的な事業内容やどのくらいの収益性があるのかを記載します。

事業計画書の内容によって融資の審査に強く影響するため、高い完成度を目指しましょう。

14.設備資金や運転資金を見積もる

起業の失敗確率を上げるのが、設備資金や運転資金の準備不足です。

設備資金や運転資金は最低でも3ヶ月分は用意しておかないと失敗する可能性が高いと言われています。

どんな支出にどのくらいの費用が発生するのか可能な限り正確な金額を算出して、抑えられるところがないかじっくり吟味しましょう。

15.資金を調達する

すべての資金を自分で用意できるのであれば問題ありませんが、基本的に金融機関などから融資を受けて資金を調達することが多いと思われます。

他にも公的機関から創業融資を受けたり、補助金や助成金を申請して受給したりするのもいいでしょう。

16.起業するときの組織形態を設計する

起業する際に個人事業主として活動するのか、それとも会社を設立するのかどうかで大きな違いがあります。

それぞれさまざまな違いがあるので、どちらが自分に合ってるのかしっかり調査してから決めましょう。

17.起業する場所を決める

起業する場所も大いに関係があります。

地理的な条件や物件のコスト、コストを削減するのか、収益性を重視するのかなど、方向性や余剰資金などのさまざまな面から検討しましょう。

立地と集客を両立できないと失敗しやすいので注意が必要です。

18.集客方法を決める

どんな方法で顧客を集めるのかどうかも重要です。

オンラインとオフラインでさまざまな方法があるので、やりやすい方法で積極的に集客しましょう。

19.登記などの事務手続きを進める

起業するときは事前に登記をはじめとする事務手続きを済ませておきましょう。

発起人会議事録や登記申請書、登録免許税納付用台紙などをはじめとするさまざまな書類や申請が必要になるので、すべて滞りなく進めるために専門家に相談するのがおすすめです。

20.税務署に書類を提出する

登記などの手続きが済めば起業したことになりますが、経営するには別の書類を提出したり申請したりする必要性があります。

法人設立届出書や青色申告の承認申請書などをはじめとするさまざまな書類や申請が必要になるので、すべて滞りなく進めるために専門家に相談するのがおすすめです。

まとめ

起業において失敗する可能性はどこにでもあります。

失敗する確率を下げるためなら何でもした方がいいので、できることはすべてやることが大切です。

もし分からないことがあれば、起業に強い専門家に相談しましょう。